山岳遭難が報じられるたびに、
「捜索費用は個人負担にすべきだ」
「趣味で山に行くのだから自己責任だ」
といった声がネット上で見られます。
そう感じる気持ち自体は、理解できます。
しかし自己責任論が強まりすぎると、
その矛先は当事者だけではなく、社会が共有してきた
リスク管理の仕組みそのものに向かいます。
山岳救助は、一部の登山者を特別扱いする制度ではあ
りません。
自然の中で人が活動することを前提に、長い時間をか
けて維持されてきた公共的な安全インフラの一部です。
「危険な行為だから自己責任」という考え方が広がれ
ば、管理された場所や、効率の良い活動だけが「正当」
なものとして残り、自然と向き合う営みそのものが、
公共の領域から徐々に排除されていくでしょう。
それは、社会が引き受けてきたリスクを個人に押し戻
すことにほかなりません。
〇山岳会は「事故を減らす側」
実際には、山岳会は無謀な登山を助長する存在ではありません。
・技術・知識の共有
・経験者による山行計画のチェック
・天候・体調・装備への慎重な配慮
これらを通じて、事故を未然に防ぐ役割を果たしています。
経験の共有のない個人の単独行などに比べ、事故リスクは
分散され、判断の精度も高まります。
〇問題は「誰も助け合わない社会」になること
遭難を自己責任として切り捨てる考えが広がると、
・助けを求めにくくなる
・早期通報が遅れ、被害が大きくなる
・結果的に救助の負担が大きくなる
という逆効果があります。
「助け合わない社会」は、安全で強い社会ではありません。
〇山岳会という中間的な存在
山岳会は、
・国家でもなく
・商業サービスでもなく
・家族でもない
個人と社会のあいだにある、中間的な場です。
そこでは、山を楽しむ自由と、危機管理が対
立するのではなく、経験や知識を共有しながら、
皆で協力してリスクに向き合ってきました。
たとえば、ネットに投稿されている登山記録では、どうし
ても成功体験や武勇伝が中心になりがちです。
一方で山岳会では、「失敗した話」や「やらかした話」も時
には笑い話にしたりしながらも共有されます。その積み重ね
こそが、実はもっとも効果的な安全対策だったりします。
自己責任か全面管理か、という二択ではなく、人と人が関
わり続けることでリスクを引き受ける。
山岳会は、そのための「場」として機能してきました。